2019年11月21日

【導入事例】株式会社前田組(建設業)

「企業でのヘルシーカンパニー構想」(大阪、寝屋川市)
www.maedagumi.co.jp

【取り組み】(建設業)

前田社長とは10年来の知り合いで、社員の健康にも気を使っていらっしゃって、何回か「健康セミナー」の講師をして呼んでいただいていました。5年前からのメタボ健診に加え、健康経営という考え方に賛同いただき、いろいろと相談した結果、ヘルシーカンパニーを目指していただくためにDr.セルフチェック(DSC)の導入となりました。研修も副社長、総務部長、担当者とかなり気合の入ったスタートをしていただきました。

池田隆司総務部長よりのコメント

 ドクターセルフチェック導入を検討したキッカケは?

在職中に病気(成人病)で亡くなる社員が、複数あり、また、健康診断の有所見者の社員に占める割合が、大阪府の平均と比べ高かった。そして社員の健康管理は会社の業績アップには欠かせないということに気がつき、会社トップの判断で、以前社内のイベントで「健康管理と予防医療」の講演をしていただき、Drセルフチェックのご紹介いただいた金城先生のことを思い出し、導入の相談をしました。

● 導入の決め手は?

10分程度で、手軽に自分の健康状態が把握でき、パソコンにデータ入力するだけで、生活習慣や食事、簡単でがんばらない歩き方、階段の上り方、食事の選び方(特に社員は「頑張らない」という言葉に共感しています。)など具体的なアドバイスがもらえる点。

● 現在、DSCのメリットはどんな点ですか?

年に1回の健康診断だけでなく、定期的に(当社は1月 4月 7月 10月をDrセルフチェックの月と定めています。)自分の体のデータを把握でき、必然的に健康に対する意識が高まります。また、社内で気軽に受けることができるので、社員間でも話題になりやすく、健康についての会話が生まれています。

● Drセルフチェックを活用する上で最大の課題は何ですか?

当社は、Drセルフチェックを受ける対象社員を、40歳以上は全員、40歳未満は希望者としています。40歳以上の社員の中でも受けに来ない人もいます。そのような人たちの中で、ひとりでも関心を持ってもらうことが課題です。

● 導入を検討している施設へのアドバイスをお願いします

総務や健康管理の部署の人はエネルギーが必要です。企業の場合、社員の健康管理にどのようにコミットしていくか、トップや役員、幹部のリーダーシップが必要となりますので、事前に導入研修の受講を通して、その方々の意識を高めていくことが大切だと思います。